2022.06.13
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ZEH(ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス / ゼッチ)【用語解説】

ポイント

  • 現在あるべき住まいのスタンダード
  • 補助金制度が設けられている
  • 地域や立地に配慮した数種類からなる

解説

地球温暖化の影響から、住宅にも省エネルギー性能の強化が求められています。そのために国が普及を推進しているのが、ZEH(Net Zero Energy House、ネット・ゼロ・エネルギー・ハウス、ゼッチ)で、現在の新築住宅における目指すべきかたち、スタンダードになっています。また、戸建てだけでなく、賃貸住宅やマンションなどでもZEH仕様の建物が供給され始めています。

 

ZEHは、建物の断熱性能強化、高効率設備機器による「省エネルギー」、太陽光発電などによる「創エネルギー」が、暮らしで使う空調・給湯・照明・換気の「一次消費エネルギーを上回る住宅のことを指します。
定義としては、「断熱」と「省エネ」で、エネルギー消費量を20%以上カットでき、「断熱」と「省エネ」で削減しきれなかったエネルギー消費量を、「創エネ」で100%以上カバーできる、となります。

 

断熱性能については開口部(窓・玄関ドア)と壁・屋根・床下などに性能が高い素材を用いること、省エネルギーについてはLED照明や高効率給湯システム、省電力のエアコンなどによります。

 

創エネルギーについては太陽光発電がメインとなりますが、屋根面積が小さい建物ではエネファーム(家庭用燃料電池コジェネレーションシステム、ガスで給湯と同時に発電も行う)などで補完するケースもあります。

 

ZEHにはメリットとデメリットがあります。

【メリット】

  • 快適性が高い
  • 一般的な住宅に比べ光熱費を削減できる
  • 太陽光発電があるため災害時に電力を使える

【デメリット】

  • イニシャル(初期)費用が高額
  • 一般的な住宅に比べメンテナンスコストがかかる(太陽光発電など)

 

国では、「2030年度以降に新築される住宅について、ZEH基準の水準の省エネルギー性能の確保を目指す」という目標を掲げており、そのため太陽光発電の設置義務化などといった動きを強めています。

 

また、ハウスメーカーや工務店、ビルダー、設計事務所、リフォーム会社などで、ZEH達成目標を公表するなどの一定の基準を満たした住宅事業者を「ZEHビルダー/プランナー」として登録する制度も設けています。

そして、これらの事業者により建築・施行された住宅については、最大で112万円(2022年度、次世代ZEH、ZEH+の場合)の補助金を支給しています(ZEHの種類によって異なります)。

 

なお、ZEHには以下のような種類があります。

  • 「Nearly ZEH」=寒冷地、低日射地域・多雪地域が対象
  • 「ZEH Oriented」=都市部狭小地、多雪地域などが対象
  • 「ZEH+」=省エネ性能の強化、HEMS(Home Energy Management System、ホーム エネルギー マネジメント システム)の導入、電気自動車への充電設備の中で、2つ以上を導入
  • 「ZEH+R」=ZEH+でレジリエンス性能(災害への備え)を強化

 

ZEHを実現するためには太陽光発電の発電量が大きく関係します。ただ、地域や立地によっては、ZEHを達成するに十分な日照が得られにくい場所があり、そうした事情に配慮するため「Nearly ZEH」、「ZEH Oriented」があります。とは言え、断熱性能や高効率設備機器による省エネルギーは通常のZEHと同等レベルが求められます。

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